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映像制作は成長産業として、イメージされることが多いと思います。
現在、SNS時代において、動画はコンテンツ作りの基幹になっているからでしょう。
YouTubeを中心にTicTok、Instagram、Facebook、Twitter、主要なSNSメディアは
全て動画に完全対応し、各メディアともに動画コンテンツの推奨をはかっています。
「実際、映像制作会社のマーケットはどのような規模感なのか？」
リサーチのスタートです。
動画広告も2022年に5,000億円を突破し、
2026年には1兆を超える予測をサイバーエージェントさんもしています。
しかし、これはあくまでも動画広告全体の市場規模です。
動画自体の実制作売上規模感は不明です。
▼参考資料はこちら。（サイバーエージェント）
https://www.cyberagent.co.jp/news/detail/id=28533
今回は経済産業省の発表データをもとにリサーチしてみました。
少し前になりますが、2019年と2020年のデータは出ています。
▼参考資料はこちら。（経済産業省）
映像制作業の企業数は？
●2019年が1050社程度
●2020年は1300社程度
となり、コロナ開始とともに、120％オーバーで増加しています。
おそらく、動画広告の需要もいっきに高まり、参入企業も増えたと言えるでしょう。
※企業系のWEB動画等専門企業がこの中に属するかは不明ですが、
仮に属したとしてリサーチを進めました。
映像制作・配給業の年間売上高は？
2020年全体：約1兆1400億円です。
〇TV番組制作系：約5,300億規模
〇ビデオ制作・発売業務：約2,450億規模
〇映画制作・配給業務：約1,650億規模
〇その他：約2,050億規模。
となっており、やはりTVは強いと言えると思います。
企業系のWEB動画やSNS動画広告制作等がどこにあたるのかが気になるところ。
TVは「番組・CM系」
ビデオ制作・発売はおそらく「メーカー」
映画はそのまま「映画収入」と考えると、
「その他」の部類に入る可能性が高いかと思います。
その他の売上約2,050億円の内訳
〇製造業務：約115億
〇情報通信業務：約570億
〇卸売・小売：約300億
〇サービス業務：約560億
〇その他業務：約510億
おそらく動画広告の制作売上は上記の「情報通信業務」もしくは「サービス業務」かなと推測。
そうすると、企業系のWEB動画や動画広告の制作は約500億円規模と推測しました。
2020年ごろのサイバーエージェントさんの動画広告市場（旧データ）によると、
当時は約3,000億円規模だったので、そのうちの約15～20％が実制作売上と考えると、
500億円レベルの制作売上は非常に理にかなった数字です。
2023年現在、多くの方が動画広告市場の全体感約5,000億規模をイメージされるかと思います。
しかし、広告出稿媒体売上が大きくしめることを考えると、
映像制作自体の制作売上規模は、実は非常に小さいと言えると思います。
上記が正しければ、でかいプラットフォーマーの下に、多くの船やフリーランスが密集している状況で、実は湾は小さいと言えると思います。
映像制作業の男女比
（男性）7：（女性）3
非常に理にかなった数字です。
デザイン制作やWEB制作と違って、動画クリエイターは肉体労働のイメージもあるかと思います。
実際、撮影を伴う制作物も多く、現場は工事に近いものもあります。
重たい機材を搬出入したり、多少の腕力は重宝されます。
早朝深夜の現場も非常に多い業界です。
実際、動画系業界イベントに行くと、男性の方が圧倒的に多いのは皆さん気づいていると思います。
「だろうな！」という印象です。
いかがだったでしょうか？
確実なデータがほとんど存在していない中で、私たちなりの分析でした。
動画ビジネスというよりも、動画の実制作のビジネスを考えている方に、
少しでも参考になればと思っています。
最新のエビデンスとなるデータをググれた方は是非、私たちにも共有いただき、
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