映像制作マガジン

ショート動画のクリエイターの争奪戦が始まっている。
数年前は無名だった「TicTok」は2021年、月間利用者は10億人を突破し、
2022年には15億人に到達する勢いで伸びている。
YouTubeは世界で約20億人（国内6900万人）以上を考えると驚異的な数字。
※YouTubeショートユーザーも15億人と言われているので、ショート動画としては
ほぼ互角の戦いとなっている。

TicTok、YouTubeショート、META社のリール動画。
ショート動画のクリエイターはますます増えており、
スマートデバイスによる簡単投稿もこの流れを後押ししている。

2022年9月20日にロサンゼルスでYouTubeの最高プロダクト責任者である
ニール・モーハン氏がYouTubeショートにおける今後の計画を発表した。
2023年からスタートする。

★ショートのクリエイターに広告収入の45％を還元。

これまでのYouTubeショートでは、「1億ドル（約145億円）のファンドを通じて支援」となっていた。
正直、どういう基準で配分されるのか、いまいち分からなかった。
これが大きく改定される。
通常動画と同じように、視聴回数に応じた分配となり、広告収入の45％が還元される。
つまり、「YouTubeショートでも動画が人気になれば、広告収入が入ってくるよ。」という形です。

▼これまでも強烈な金額をクリエイターに還元している

ニール・モーハン氏は動画クリエイターや音楽業界（著作権使用料）等への過去3年間の分配が
500億ドル（約7兆2500億円）と発表している。

単純に年計算で割ると、167億ドル（約2兆4000億円）の分配となる。
（※為替1ドル：145円計算）

ちなみに、YouTubeは2021年から2022年の1年間で音楽業界への分配が約60億ドル。

▼YouTube Japan公式ブログはこちら

https://youtube-jp.googleblog.com/2022/09/musicindustry6billion.html

世界の音楽マーケットサイズは約260億ドル（約3兆7700億円）ライン。
つまり、単純計算すると、音楽業界全体の約20％の収入がYouTubeという計算になる。
音楽業界としても売上に必須のプラットフォームになっていると思われる。
とてつもない金額である。

ショート動画が90日間で100万回を超えれば、収益還元の対象に。

YPP（YouTubeパートナープログラム）の基準改善。
YPPとは2007年からスタートした動画を制作するクリエイターへの収益還元の仕組み。
これまではチャンネル登録者1000人以上といった参加基準があったが、
1000人に達していなくても、強烈な再生回数を取ることができれば参加できるようになる。
これは定期的に動画コンテンツをアップし、チャンネル登録者を伸ばさなくても、
勢いあるバズ動画を制作できればチャンスが与えられるということ。
これからYouTubeショートに取り組むクリエイターにとって大きなチャンスとなる。

▼9月21日に「YouTubeクリエイター」でアップされた動画解説があるので是非チェックしてください。

動画によると、更なる詳細は2023年に入ってからの模様。

2023年からのYouTubeショートは更に加速するはずですし、ショートクリエイターが激増する予感。

新しい動画時代へ更に突入するでしょう。